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株式投資をする場合に分散投資は不可欠です。
しかし、分散投資をするとリスク低減では多くの成果を上げますが、
リターン面では各銘柄のリターンの加重平均になるとの結果しか出せません。
それもあってか、企業の本質的な価値を追求するファンダメンタル分析を重視する人は
「市場は常に間違える」と考えて割安局面で株式を買い、割高局面で売ろうとし、よりよい果実を得ようとします。
ウォーレン・バフェット氏はそうしたタイプの投資家の第一人者かもしれません。

さて、分散投資をした場合の株式投資のリターンは長期的にどの程度でしょうか。
通常、推計には「ビルディング・ブロック法」と呼ばれる手法がとられます。
実質ＧＤＰ（国内総生産）成長率とインフレ率を基に短期金利の水準を予測し、
そこから債券や株式投資の収益を推定します。

日本の今後の実質経済成長率を２％、インフレ率を１％とし、
短期金利や債券、株式投資のリターンの差の推移を長期的に分析すると、
日本株の投資リターンは短期投資より４％高い７％程度、
インフレ部分を除けば実質６％程度と考えられます。

分散投資の手段として投資信託を利用した場合は、
手数料が１％程度、税金も約１％かかるため、この分を引いた実質４%程度は確保できると思われます。